だから店内が｢中高年女性ばかり｣になってしまった…｢日本人の百貨店離れ｣を加速させた"意外すぎる真犯人"

※本稿は、中井彰人『図解即戦力　小売業界の仕組みとビジネスがこれ1冊でしっかりわかる教科書』（技術評論社）の一部を再編集したものです。

写真＝iStock.com／miniseries

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百貨店市場規模は90 年代以降縮小傾向が続く

1991年をピークに、12兆円規模であった百貨店市場規模は、ほぼ一貫して右肩下がりで推移し、2019年には6.3兆円と半分程度にまで落ち込んでいます。90年代に縮小傾向に転じた百貨店は、売れ筋であったシニア女性向けの婦人服に売場をシフトし、紳士服、家電、家具などの商品を削減していきました。

また 2000年代からは海外ブランド品の取り扱いを強化するなどして、減収に歯止めを掛けようとしましたが、減収傾向は止まりませんでした。シニア女性ニーズへのシフトは結果的には、百貨店の商品の幅を狭めただけでなく、男性客や若者、ファミリー層の足を遠ざける結果となってしまったのです。その後、婦人服の市場縮小が続くようになると、顧客層を自ら絞り込んだ百貨店は、さらに力を失っていきます。

中でも、地方百貨店は地方都市中心市街地の衰退もあって、急速な減収に追い込まれる企業が増え、店舗閉鎖、経営破綻を余儀なくされるという事例が増えていきました。 2010年以降はインバウンド需要の取り込みがあり、特に「爆買い」がピークとなった2015年頃には経営が上向く時期もありましたが、その恩恵は地方まで及びませんでした。

大都市では盛況ながら、地方には及ばず

百貨店業界の業態別売上ランキングは図表1の通りです。百貨店は1店舗当たりの規模も大きいため、店舗ごとの売上ランキングも調査されています。20位までのうち10店が東京23区、京阪神で5店、名古屋、横浜が各2店となっています。3大都市圏以外には上位店舗は存在していないのです。

現在では、百貨店は大都市圏でないと成立しない業態となってしまいました。

コロナ後に大都市の大手百貨店はインバウンドの回復と富裕層消費の拡大で活況を呈していますが、地方までは恩恵は及ばず、閉店のニュースも相次いでいます。

※中心市街地
都市機能の中心となっている街の中心街を指す。地方においてはモータリゼーションの進展から都市機能が郊外に分散しており、その存在感が急速に衰退していることが問題となっている。

百貨店売上ランキング（2023年）（図表＝『小売業界のしくみとビジネスがこれ1冊でしっかりわかる教科書』）