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年収がいくらになると最も幸せになれるのか。デルタクリエイト代表の佐藤舞（サトマイ）さんは「過去には『年収700万円で幸福度は頭打ち』とされていたが、ノーベル経済学者の最新研究によれば、別の考え方もある」という――。
※本稿は、佐藤舞『あっという間にお金はなくなるから』（KADOKAWA）の一部を再編集したものです。
年収と幸福度の関係性を巡る経済学者らのいくつもの答え
「そもそも収入はどれくらいあれば幸せなのか」という問いを掘り下げてみます。いわゆる、「金融資本の限界効用」。あくまで目安でしかないのですが、誰にとっても興味深い問いであるはず。最新研究をもとに私の意見を述べたいと思います。
概要は次になります。
1 1970年代 リチャード・イースタリン
→「経済成長＝幸福の増加」とは限らない。
2 2010年 ダニエル・カーネマンら
→年収が約7万5000ドル（当時の為替レートで、日本円では700万円弱）を超えると、「感情的幸福度」はそれ以上あまり向上しない。
3 2021年 マシュー・キリングスワース
→年収が7万5000ドルを超えても幸福度は上昇する。
4 2023年 カーネマン＋キリングスワース
→お金によって幸せになるかは個人差が大きい。幸福感のもともと高い人は所得と幸福度は相関しやすい。一方、幸福感のもともと低い人は限界が来やすい。
それぞれ、見ていきましょう。
GDPと生活満足度との関係は弱い
1 「経済成長＝幸福の増加」とは限らない
「国が経済成長すれば、人々の暮らしも良くなり、自然と幸福度も上がるはず」
そんな常識に疑問を投げかけたのが、経済学者イースタリンでした。彼の研究によって、国全体の所得が増えても、人々の平均的な幸福感にはあまり変化が見られないことが示されました。これは、のちに「イースタリン・パラドクス」と呼ばれるようになります。経済成長と幸福の関係を初めて切り分けたこの視点は、今日の幸福研究の出発点となりました。
実際、日本でもGDPと生活満足度の関係は弱く、経済成長が人々の幸福と比例するとは限らないことが知られています（図表1）。
