終戦後の昭和天皇には何が待ち受けていたのか。朝日新聞の北野隆一記者は「GHQの思惑もあって退位しなかった昭和天皇は晩年まで戦争への責任を問われ続けた」という――。（第3回）

※本稿は、北野隆一『側近が見た昭和天皇』（幻冬舎新書）の一部を再編集したものです。

弟・三笠宮から問われた進退

神格化された君主から象徴的な存在へ。1945（昭和20）年8月の敗戦から、46年11月の新憲法の公布までの期間は、皇室の存続が危ぶまれ、天皇に近い立場の人たちから退位論が語られた。天皇と民心との距離をどう埋めるか、模索された時期でもあった。

46年2月27日の枢密院本会議。首相や大臣、親王らが出席する天皇の最高諮問機関で、昭和天皇の末弟・三笠宮が立って、手元の紙片を読み上げた。

「現在天皇の問題について、また皇族の問題について、種々の論議が行われている。今にして政府が断然たる処置を執られなければ悔いを後に残すおそれありと思う」

発言は、遠回しに天皇の進退を問うものだった。厚生大臣として列席した芦田均は、日記に

「陛下の今日のご様子はいまだかつてない蒼白な、神経質なものであった」と天皇の様子を書きとめた。

背景にあったのは、天皇の戦争責任問題だった。

「読売報知」紙が同じ27日、「宮内省某高官」（後に皇族の東久邇宮稔彦ひがしくにのみやなるひこ元首相と判明）の話として、天皇が戦争責任を引き受けて退位する計画があり、多くの皇族方も賛成だと報じた。

退位論の発信者は、皇族や側近、政治家ら、体制内で指導的立場にある論者たち。「天皇制を守るためにも退位が必要」と考えた。

大正天皇の皇子たち。左から、裕仁親王（昭和天皇）、崇仁親王（三笠宮）、宣仁親王（高松宮）、雍仁親王（秩父宮）
大正天皇の皇子たち。左から、裕仁親王（昭和天皇）、崇仁親王（三笠宮）、宣仁親王（高松宮）、雍仁親王（秩父宮）（写真＝光文社『昭和の母皇太后さま』2000年／PD-Japan-oldphoto／Wikimedia Commons）
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幻に終わった「昭和天皇出家構想」

同年1月に極東国際軍事裁判（東京裁判）の設置を定めた条例が発効。連合国軍総司令部（GHQ）による戦争指導者らの訴追がすでに具体化していた。

昭和天皇の退位をめぐっては、開戦直前まで首相だった近衛文麿が早くも終戦前の45年1月、「降伏した場合は天皇が出家して仁和寺にんなじに入る」との構想を語っていた。京都にある仁和寺は宇多天皇が平安時代の9世紀に創立して皇室とゆかりが深い「門跡寺院」の一つ。

高橋紘、鈴木邦彦の『天皇家の密使たち　秘録　占領と皇室』（現代史出版会、1981年、文庫版は文春文庫、1989年）によると、退位して「裕仁法皇ゆうにんほうおう」となれば戦争責任も追及されない、と近衛らは期待した（文庫版13〜14頁）。

天皇自身も揺れた。

降伏直後の同年8月、天皇は側近の木戸幸一内大臣に「自分が一人引き受けて退位でもして納めるわけにはいかないだろうか」と相談した、と木戸は日記に書いている。東京裁判で死刑判決を受けた東条英機らA級戦犯7人が48年12月23日に絞首刑に処された際も、三谷隆信侍従長に「私は辞めたいと思う」ともらした、との逸話が伝わる。