成長が鈍化するコンビニと驚異の勢いが止まらないドラッグストア
日本のドラッグストア企業は、未上場の富士薬品も加えた8社が1000店を超えている。チェーンストア理論では、「四桁チェーン」になることで、国民の暮らしに貢献できる本格的な商品開発ができるといわれている。現代のドラッグストア企業は、巨大な「バイイングパワー」を武器に、本格的なSB（ストアブランド、小売業とメーカーの共同開発商品）、PB（プライベートブランド、小売業による独自開発商品）の開発に取り組もうとしている。
いずれにしても、平成最後の11年間におけるドラッグストアの大成長は、驚異的という言葉を使ってなんら差しつかえない。この期間は、日本型GMSは閉店ラッシュにあったし、ホームセンターも市場規模は横ばいであった。
平成時代に大成長したコンビニも、セブン-イレブン、ファミリーマート、ローソン、ミニストップの大手四社による「純増店舗数（出店数-閉店数）」は、2016年の1679店を境に鈍化し、2019年の純増店舗数はわずか40店と、店舗数の増加に急ブレーキがかかっている。
2020年は大量閉店を行っており、逆に店舗数の減少が始まっている。一方、大手ドラッグストアは2020年以降も、年間100店規模の大量出店を計画している。そう考えると、生活必需品を取り扱う総合業態の中で、唯一ドラッグストアだけが成長しているといってもいいだろう。