労働時間削減によって仕事満足度や生活満足度を高めるには、上記(1)~(3)のステップのうち、(3)が達成できた段階で、初めて実現する。
このような現状では、いかに(3)を実現させるかが重要であり、そのためにも働く個人は、まずは労働時間が削減したことにより何に時間を使うかを考えなくてはいけない。何に時間を使うかは個人のおかれた立場や環境によって決めればよく、この点に注目することが今の働き方改革に求められている。
労働時間削減を含んだ働き方改革は道半ばであり、今後の動向によって仕事満足度に良い影響が出てくると期待したい。
リクルートワークス研究所主任研究員/主任アナリスト。2002年慶應義塾大学経済学部卒業。2008年慶應義塾大学大学院経済学研究科博士課程修了。同年リクルートに入社し、ワークス研究所勤務となる。2015年より現職。