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※本稿は、シム・ファルギョン著『3人の娘をハーバードに合格させた 子どもが自ら学びだす育て方』（かんき出版）の一部を再編集したものです。
中学卒業までスマホを与えないキャンペーン
「8年生まで待とう（Wait until 8th）」
2019年11月25日付の『米州中央日報』の記事に、私は目を見開いた。何を待つのだろうか？ よく読んでみると、子どもが8年生（アメリカで高校入学を準備する学年）になるまではスマートフォンを買うのを待とうと、親に訴えるキャンペーンだった。
これに同意する親はキャンペーンサイトでスマホ購入を待つという署名をするようになっていた。さらに面白いことに、同じ学校の親が10人以上署名したら、お互いに署名者が誰だかわかるようになっていた。同じ決心をした親たちがお互いに知り合い、この問題について一緒に考えようという試みだった。
当時、末っ子がすでに大学に入学したあとだったため私自身は署名する必要はなかったが、一瞬、過去の出来事が脳内をかすめた。私は3人の娘に対して、大学に入るまではスマホを買ってあげないと決めていた。そして、孤独な戦いを続けてきたからだ。この記事を読んで、遅ればせながらも同志に出会ったようで、胸がいっぱいになった。
ただちにキャンペーンの代表にメールして、私の経験談を伝え、スマホを与えなかったおかげでわが子たちが得たポジティブな効果を教えてあげたくなった。
幼い子にナイフを渡す親はいない
わが子たちが小学生だった頃、テレビとゲームに続いて子どもたちが立ち向かった挑戦は「ノー・スマホ」だった。当時は「ノー・パソコン」の原則の下、学校の宿題や学習に必要な場合を除き、好きに使えないようにしていた。
この話をすると誰もが口をそろえて、どうすればそんなことができるのかと聞く。私は、親の意識さえ変えればもちろん可能なことだと答えてきた。なぜなら、この問題は子どもの問題ではなく、親の問題だからだ。
例えば、幼い子がナイフを貸してと言ったとき、快くナイフを渡す親はいない。では、渡さない理由は何だろうか。それは、幼い子がナイフを持てば危ないというのが常識だからだ。子どもが成長するに従い、どうすればナイフを安全に、正しく使えるのかを教えてから与えるはずだ。このように、子どもにとってスマホはナイフのような危険物だと考えれば、どこの親が子どもにスマホを与えるだろうか。
2万2千人余りの親が参加した
このキャンペーンを始めた人たちは、ほとんどが子を持つ親だった。このような姿勢は、典型的なアメリカ人の育児スタイルとはかなり違う。
アメリカの親は、子どもが幼くてもその意思と自由を尊重するため、何かを強要することはあまりない。だから、このキャンペーンに参加した親たちは、子どもにスマホを与えることの危険性を認識した人々だということだ。
彼らはキャンペーンを始めた当初、多くの人の賛同を得るのは不可能だと思ったそうだ。しかし予想とは裏腹に、2019年11月末まででアメリカ全域の2万2千人余りの親が自発的に参加したそうだ。これは驚くべき事実である。
子供にデジタルゼロで学習させるシリコンバレーの人々
では、アメリカでスマホの危険性を認識した人は、他に誰がいるだろうか。それは、シリコンバレーのIT企業で先端テクノロジーの開発をリードしている人々だ。
彼らはすでに子どもたちに対するスマホの有害性を知っているため、自分の子どもたちが家でスマホを使うのを厳しく制限することがある。パソコンなどのデジタル機器を一切使わないという「ゼロデジタル」を方針とする特別な学校に、子どもを入れたりもする。他の学校の子どもたちのほとんどがGoogleであらゆる情報を検索しながら楽をして勉強しているというのに、その学校の生徒たちはデジタル機器を使わず、わからないことは教室に備わった百科事典で調べながら勉強するという。
その学校は「ウォルドルフ・スクール（Waldorf School）」といい、2011年10月23日付の『ニューヨークタイムズ』で、「パソコンを使わないシリコンバレーの学校（A Silicon Valley School That Doesn’t Compute）」という見出しの記事で紹介された。クリエイティブな思考や人間的交流、注意力がパソコンによって削がれるという理由で、デジタル機器を使わない教育を行っている。
しばしば親は、子どもがパソコンの前に座っていると、勉強しているのだと安心する。しかし、パソコンを誰よりも理解しているシリコンバレーの人々は、そうでないことを知っているため、デジタル機器のない学校に惜しみなく大金を払うのだ。
彼らは、百科事典と本で学んだ自分の子どもが、考え、討論し、書くというプロセスを通じて、クリエイティブなアイデアを世界に発信することを期待していることだろう。
