｢天皇陛下の衣装にも使われていた｣アメリカが敗戦国･日本の大麻栽培を禁止した"本当の理由" 新聞を使いネガティブな情報を拡散 (4ページ目)

人種差別を利用した大麻に対するネガティブ報道

そしてデュポン社と石油産業がともに後押しした、ハーストの新聞などによる「反マリファナキャンペーン」もすさまじかった。実はハーストの新聞は、それよりずっと前から大麻産業を排除するためのネガティブ報道を行っていた。

ヘラー氏の著書によれば、ハーストの新聞は1898年に米国とスペイン帝国の間で起きた米西戦争をきっかけに、スペイン人やメキシコ系アメリカ人、ラテン系の人々を迫害し、罵詈雑言を浴びせるようになったという。

「それからの30年の間、ハーストはメキシコ人が怠け者のマリファナ喫煙者である、という狡猾な偏見をアメリカ人に植え付けようとした」「1910年から1920年までの間、ハーストの新聞社は、黒人男性が白人女性を強姦したとされる事件の大多数は、コカイン使用に直接結びつけられると独断した。

このような報道が10年間ほど続いた後、ハーストは『コカインに溺れた黒人』ではなく、『マリファナに溺れた黒人』が白人女性をレイプしていると考えを改めた」（『大麻草と文明』J・エリック・イングリング訳、築地書館）

さらにヘラー氏の記述はこう続く。

「ハーストや他のセンセーショナルなタブロイド判新聞では、ヒステリックな見出しで『黒ん坊』や『メキシカン』が乱舞し、マリファナの影響下で、反白人音楽（ブードゥー・悪魔教音楽＝ジャズ）の演奏に興じるとして、黒人やメキシコ人に対して無礼千万な記事を載せ、新聞読者層の主流である白人にこのような差別思想を訴えかけた」（同前）

このようにハーストの新聞などは事実無根の情報をもとに大麻の危険性を誇張し、大麻を禁止するための「世論形成」を行った。