個人の都合による変則的な勤務はどの程度認めるべきなのか。ある調査によると、柔軟な勤務形態を認めることは、社員の定着率、組織の生産性、個人の能力開発にもプラスになることがわかった。

たとえば、前途有望な社員が、CPA（アメリカの公認会計士）試験に備えて勉強できるよう、4カ月のあいだ週3日勤務を希望したり、重要な職務を担当している社員が、子どもと過ごす時間がもっと持てるよう、ジョブ・シェアリングを希望したり、優秀な販売マネジャーが、特別なケアが必要な子どもの世話をするために、仕事量を60％に減らし、出張はなしにしてほしいといってきたりしたらどうするか。