医療現場の不手際を痛烈に批判

2月16日まで厚労省は帰国者・接触者相談センターに相談する目安を「37.5度以上の発熱や咳などがあり、2週間以内に中国の湖北省・浙江省に滞在したか、滞在した人と濃厚接触した人」とごく限定していた。

田崎氏は2月21日に出演した番組で、「これは最初にかかったお医者さんが、インフルエンザ陰性ならば、この段階で新型コロナウイルスの疑いをかけなきゃいけない」と患者が受診した医療機関の医師を非難。制度上当初からPCR検査を受けることは不可能であったはずだが、「町のお医者さんが、ちょっと新型コロナウイルスの可能性あるから、調べてみようかってことは言えなかったのかなと思うんですね」と重ねて医師の診断の“至らなさ”を指摘していた。

PCR検査の実施数について、「なるほど！」な見解

諸外国がPCR検査数を増やし感染者が多く出た地域は速やかに往来や外出を禁ずるなどの「ロックダウン」を行ってきたのに対し、日本では新型コロナウイルスの感染拡大が問題となってから一貫してPCR検査の実施数を抑え、感染者が接触していた人々を「クラスター（集団）」として把握・管理することに努めてきた。

結果として、日本国内でのPCR検査の実施数と新型コロナウイルスによる死者数は諸外国に比べて非常に少ない数にとどまっていた。

4月6日、田崎氏の出演したワイドショーでは日本の検査数および死者数の少なさをテーマに議論が行われていた。このとき共演者の一人は、検査数を抑えているために正確な感染者数はわからないのではないかと疑問の声を上げている。

これに対し田崎氏は、「肺炎で亡くなった人のことを、後でCT検査をして、これでコロナかどうかいちいち判断しているんですよ」と反論。「その結果として、今の死者数が出てきている」と鋭く主張した。

PCRはやってもらいたいけど、政治が耐えられるか…

ただ、新型コロナウイルスの影響に関しては、感染者数が増大していることはもちろん、政府や自治体からの「自粛要請」や緊急事態宣言を受けての勤め先の休業などによる人々の減収も大きな問題でもある。人の命と経済をどのようにして守るか、適切な対策を取ることが政府には求められている。

4月14日に放送されたワイドショーでは、新型コロナウイルス感染症を特集。番組内ではノーベル医学・生理学賞の受賞者で京都大学特別教授の本庶佑氏が、PCR検査の拡大を提言したことなどが取り上げられた。この番組に出演していた田崎氏は、「PCR検査をうんとやったほうがいい」と率直に発言。一方で、「ただ実現可能性の問題と、90％経済を止めたときにどうなるんだろうなっていうのがね。政治が耐えられるかってのがね」と政権を慮った。たしかに政府が倒れてしまったら、国民も露頭に迷ってしまうだろう。