"史上最悪の会見"を開いた吉本の時代錯誤 ドンである大崎会長が説明すべきだ

大崎会長は、早急に会見を開いて説明する責任がある

今や所属芸人は6000人といわれるから、さらに力をつけたお笑い帝国の前に、テレビ局がものをいえるはずがない。松本、さんま、紳助たちは、今度の騒動を矮小化しようと懸命なようだが、吉本興業はエンタメ界のモンスターになりつつあるのだ。

前近代的徒弟制度のような商慣習を維持しながら、カネになるものには見境なく手を出していく。時の権力にすり寄り、国の政策にも関与していく“政商”のような側面もあるとしたら、そのトップが、どのようなビジョンを描き、社会貢献を果たしていくのかを、国民全体でチェックするのは当然のことである。

今回、宮迫、田村亮たちが思いがけなく開けた穴は小さかったが深い。大崎会長は、吉本興業の歴史の中で初めて、創業家に反旗を翻した経営者だった。

「吉本興業の近代化」を旗印に、創業家を排除するために、株式公開買い付け（TOB）によって吉本興業の上場廃止を仕掛け、見事に成功させたのである。

今やお笑い界だけではなく、エンタメ界のドンとして君臨し始めた大崎会長は、早急に会見を開いて、今回の騒動の謝罪と説明をする責任があると思う。（文中敬称略）