大学進学時に6~7割が離脱

高校から大学に進学する際に、どれくらいの生徒が部活動から離脱するのか。その全国の実態はよくわからないものの、いくつかの調査結果から実態の一端をつかむことができる。

九州大学における2015年6月の調査では、体育の授業に参加した1年生のなかで、高校時代に運動部に所属していた535名のうち、大学でも運動部に所属しているのは209名(39.1%)である。大学に入った時点で、約6割は運動部から離脱している(須崎康臣・入部祐郁・杉山佳生・斉藤篤司、2016、「大学における運動部の実態調査」『健康科学』第38巻:33-41頁)。

また、やや古い調査ではあるものの、関東圏の4大学(千葉大学、帝京大学、青山学院大学、東京工芸大学)で2002年7月に1年生を対象に実施した調査(有効回答数604)では、高校時代に運動部に所属していた者のうち30.9%が、大学に入ってからも運動部に加入したという。ここでは約7割の離脱が認められる(浪越一喜・藤井和彦・谷藤千香・井崎美代、2003、「運動部活動経験が大学生のスポーツ生活に与える影響」『千葉大学教育学部研究紀要』第51巻:129-136頁)。

高校では運動部に所属していたものの、大学に入学するや6~7割が運動部から離脱していく。高校生のスポーツ活動は、持続可能なものではなく、大学入学時に途切れてしまうのだ。

部活動の持続可能性(サステナビリティ)

せっかく学校で経験し夢中になったのであれば、それを一生涯のものにしていくことが望ましい。すなわち、部活動の「持続可能性」(サステナビリティ)を高めなければならない。

それは必ずしもスポーツ活動の拡大や充実を目指すというわけではない。拡大や充実はともすれば過熱となって、その参加者を疲弊させたり、活動の目的を見失わせたりする。そうではなく、とりわけ教育機関においては、長期的なスパンでスポーツ活動にたずさわれるような指導の構築を目指す。

今回の悪質タックル事案で、唯一希望がもてたのは、日大DL選手に対して非難以上に、その境遇を思いやるコミュニケーションがとられていることである。それには、同選手が事後において誠実な態度を示したことにくわえて、学生という教育すべき対象とみなされていることが深く関わっている。

そうしたまなざしが、スポーツの指導現場にもっと注がれるべきである。中高さらには大学も、教育活動の場である。選手自身を「つぶす」のではなく、成長させていく「持続可能な」あり方への転換が急務である。

内田 良(うちだ・りょう)
名古屋大学大学院 教育発達科学研究科 准教授
1976年生まれ。名古屋大学大学院教育発達科学研究科博士課程修了。専門は教育社会学。ウェブサイト「学校リスク研究所」を主宰し、また最新記事をYahoo!ニュース「リスク・リポート」にて発信している。著書に『ブラック部活動 子どもと先生の苦しみに向き合う』(東洋館出版社)、『教師のブラック残業 「定額働かせ放題」を強いる給特法とは?!』(学陽書房、共著)、『教育という病 子どもと先生を苦しめる「教育リスク」』(光文社新書)、『柔道事故』(河出書房新社)などがある。ヤフーオーサーアワード2015受賞。Twitterアカウントは、@RyoUchida_RIRIS
(写真=時事通信フォト)
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