中国景気の減速懸念や英国のEU離脱決定、為替の急激な変動など、厳しい経営環境が続く。新しくトップに就任した男たちは、この逆境にどう立ち向かうのか。

がん、アルツハイマー……創薬支援に活路

4月、古森重隆会長兼CEOから社長就任を打診され、その場で引き受けた。突如、交代することになった理由は、中嶋成博前社長の健康問題だという。新社長が歩んできたのは経理・財務畑。事業構造の転換を進めた古森CEOの右腕として、多くのM＆Aを遂行してきた。
――印象に残っている仕事は。
富士フイルムHD社長兼COO 助野健児氏
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【助野】ちょうど30歳になった1985年、英国現地法人へ赴任したときの経験だ。当時、当社がロサンゼルス五輪の公式スポンサーになり、世界シェアを伸ばしている時期で、英国では代理店販売から直販に切り替えようとしていた。経理担当としての赴任だったが、現地法人の従業員は40人ほどしかいない。私は自ら手を挙げて営業も兼任して飛び回った。売り上げは爆発的に伸び、特に病院向けのX線フィルムや医療機器の注文が殺到。営業が忙しすぎて経理に手が回らなくなり、私の代わりになる英国人の経理マンを現地採用した。6年後の91年に帰国する際、現地法人は600人の規模となっていた。

――その後、デジタル化の波を受け、写真フィルム市場が急速に縮小。危機をどう乗り越えたのか。

【助野】写真フィルム需要のピークは2000年。03年以降、会長の古森を中心に、フィルムで培ってきた様々な技術を転用し、新しいコア事業をつくる挑戦を行ってきた。その過程で多数のM＆Aを行った。現在、ヘルスケア、高機能材料、ドキュメントの3分野を中心に、さらに、デジタルイメージング、光学デバイス、グラフィックシステムを含む6分野に注力している。15年度の売上高は2兆4900億円を超えるが、これは00年の2倍近い水準だ。