真のライバルはドンキとニトリ

ヤマダ・エディオンは、ほかにも経営環境で課題を抱えている。まず直近の課題は、「専門店以外での家電販売の増加」「海外産のシンプル家電の台頭」だ。

家電購入のために家電量販店を訪れると、店員が真っ先に勧めてくるのは、国内大手メーカーの高機能・高付加価値商品だ。例えばテレビなら、8K映像へのアップスケーリングによる高画質であったり、スマホ連携・ハンズフリー操作などを搭載していたり。付加価値の高い商品は価格・利益も見込めるため、店員は家電に詳しいソムリエのような立ち回りで、顧客に商品を販売するためのストーリーを考え続ける。

一方で、「ドン・キホーテ」などのディスカウント店で販売されているのは「地上波チューナーのない（Netflixなどは視聴できる）テレビ」「乾燥機能のない洗濯機」などの「シンプル家電」だ。家電に対してコスパで割り切る若年層は専門店に足を運ぶことなく、こういった商品を「プライベート・ブランド」（PB。店舗の自社商品扱い）で販売しているディスカウント店やスーパー、「ニトリ」「IKEA」などのインテリアショップや「イオン」などで購入する。