消費者イノベーションの研究はいかにして始まったのか。前回（http://president.jp/articles/-/8294）に引き続き、筆者による創始者へのインタビューから解き明かす。

なぜライバル企業にノウハウを教えるのか

『イノベーションの源泉』（以下、『源泉』）を発表したとき、ユーザーイノベーション研究の父エリック・フォン・ヒッペル（以下、親しみを込めてエリックと呼ぶ）はユーザーがイノベーションする理由をユーザーの手にする便益の大きさに求めた。しかしその後、彼の関心は情報の問題に向かった。実は『源泉』には全体の構成から違和感を感じる章がある。「ライバル企業間の協調：技術ノウハウの非公式取引」という章だ。

あるメーカーがイノベーションを行ったとしてもイノベーションに関連する情報がライバルに漏れてしまうと競合企業がすぐに類似商品で対抗してくる。そうした情報の漏れを経済学者のエドウィン・マンスフィールドはイノベーション企業にとっての「損失」だと考えていた。しかしエリックが実務家と意見交換してみると事情はそう単純でないことに気づいた。ある小型製鋼会社のトップによれば「私たちはライバルに自社独自の工程ノウハウの一部を教えることがある」という。「情報を取引（trade）しているんだ」と。そこでエリックが説明する。

「ススム。たとえば君と僕が食事に行ったとしよう。今回は僕が勘定を払う。そこだけ見れば僕は一方的にお金を出しているように見える。でも実は別の日には今度は君が勘定を支払っていたとしたらどうかな？ 2人の間に貸し借り関係があるってことさ。同じように、小型製鋼会社にとってはノウハウ情報をライバルに教えても、きっと別の機会に相手企業はお返しにノウハウ情報を教えてくれるだろうと考えているってわけだよ。つまりノウハウの取引さ！」