事務総長が語った「ソフトなレガシー」
夏の東京でオリンピックを開催するにあたり、避けて通れないのが猛暑対策だ。東京オリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長は、2018年10月17日、東京都内の日本記者クラブで行った記者会見で、東京大会の課題について説明。
予想される猛暑への対応については、マラソンのスタート時間を午前7時に繰り上げるなど様々な措置を講じると表明したが、日中の最高気温がセ氏35度、場合によっては40度を超える事態に直面した場合、屋外での競技が続行できるのか、観客は耐えられるのかなどを巡って決め手はないようだ。その後、マラソンと競歩は札幌開催に変更された。
武藤氏は、1964年の東京オリンピックが交通インフラや競技場などのハードなレガシーを残したのに対し、2020年大会は、①日本人が育んできた文化的価値、②社会的なルールの順守の重要性、③自然との調和の重要性、などを発信することによって、ソフトなレガシーを後世に残したいと意欲を示し、大会を通じてボランティア文化も根づかせたいと語った。
2020年2月に日本国内でも新型コロナウイルス感染症が拡大し始め、同年7～8月の東京大会の開催が危ぶまれるようになった。4月にかけてコロナ感染は爆発的拡大を見せ、市民に「行動変容」を促す「緊急事態宣言」が初めて発出された。安倍政権は同月、東京大会を1年延期することを決めた。その後も、コロナ禍は収束の兆しを見せなかった。
無観客開催にいたるまで
2021年5月半ば以降、菅首相に中止を求める直言も閣僚の間から相次いだ。そうした中で、政府のコロナ対策分科会の尾身茂会長らは五輪の無観客開催を推奨する提言を政府などに提出した。
菅首相はコロナ禍での五輪開催の意義について、「平和の祭典」であるとしたうえで、「安全・安心の対策をしっかりと講じる」と繰り返した。しかし、7月23日の開会式を控えて、コロナ感染状況は一層悪化、東京都に対する第四回「緊急事態宣言」が発出され、政府は東京大会の原則「無観客」開催に応じるよりほかに術はなかった。
正式には7月8日、都内の会場での無観客開催が決まった。観客を入れて開催したのは静岡県と宮城県、「学校連携観戦プログラム」で児童を入れた茨城県の3県だけだった。東京パラリンピックも原則、無観客開催となった。