繰上償還にならないボーダー
また、繰上償還されたら、運用をするためには、また他の投資信託を買い直さなければなりません。すると、新たに購入時手数料がかかることになり、コストの面でも不利になります。ですから、投資信託を購入する時は、一定の純資産総額を維持しているものを選ぶ必要があります。
後述するように、赤字でもなかなか繰上償還できない事情もあるようなのですが、基本的に純資産総額の小さい投資信託は繰上償還リスクが高いということを認識しておく必要があります。ファンドごとの事業者側の採算という点では、ベビーファンドも懸念は同じです。
では、どのくらいの純資産総額があれば繰上償還リスクを回避できそうかということですが、純資産総額の規模が、ある程度の期間を経ていて、50億円に満たない投資信託は、運用の持続性という面でいささか疑義があると考えられます。
なぜなら、投資信託の約款に記載されている「繰上償還条項」には、「受益権口数が30億口を下回った場合」と書かれているケースが多いからです。30億口ということは、運用当初の基準価額が1万口あたり1万円でのスタートだとすると、30億円に相当します。また、基準価額が1万6700円程度まで上昇すれば、受益権口数が30億口で純資産総額が50億円程度になります。
これらの数字から見て、純資産総額が50億円程度あれば、当面、繰上償還にはならないだろうという、大雑把な話です。
2．資金流出が続いている投資信託
投資信託の主力である追加型投資信託は、基本的にいつでも購入できますし、解約もできます。したがって、日々、資金の流出入が生じます。購入によって流入する金額に対して、解約によって流出する金額のほうが大きければ、「資金純流出」になります。逆に、購入額が解約額を上回れば「資金純流入」になります。
投資信託は、多少、純資産総額の規模が小さくても、資金純流入が続いているうちは大丈夫です。問題なのは、資金の純流出がある程度の期間続いている場合です。
資金純流出が続くと、ファンドマネジャーは投資信託に組み入れられている株式や債券などの一部を売却して、解約資金をつくらなければなりません。
仮に、マーケットが下落している時も資金流入が続けば、将来有望な企業の株式を、安い株価で買い付けることができます。そして、安い株価で買い付けた銘柄は、そう遠くない将来、株価が再び上昇した時、大きな利益を生むため、投資信託の運用成果を押し上げるのに貢献します。
ところが、解約による資金流出が続くと、保有している株式や債券を売却する一方になり、運用成果を改善させるために必要な措置を何もとれなくなります。結果、ジリ貧になるのです。