水災に対応しているかどうか
補償の範囲は「住宅総合保険」と「住宅火災保険」は、ともに火災、落雷、ガス爆発などの破裂・爆発、風災・ひょう災・雪災（一部自己負担が伴う場合もある）による家屋の損害に対して保険金が支払われますが、注意したいのは「水災」です。「住宅総合保険」では、水災は補償の対象になりますが、「住宅火災保険」では対象外。
最近多発しているゲリラ豪雨ですぐに浸水する地域にお住まいの方は、「水災」が補償の範囲になっているかどうかが大きなポイントになってきます。このほかに、「住宅総合保険」には「自動車の飛び込み等による飛来・落下・衝突」、「給排水設備の事故等による水漏れ」「騒じょう等による暴行・破壊」「盗難」など幅広いトラブルに対しての備えがつけられます。
聞き慣れない言葉ですが「騒じょう」とは、自宅前で破壊行為が発生して自宅の塀や壁が壊されたといったトラブルに巻き込まれることで、修繕する費用が保険金で支払われます。住宅総合保険に加入すると生活のなかで起こるトラブルのすべてが補償されるので保険料は割高になります。お住まいの環境から必要な補償を選択しましょう。
また、地震保険は単独では契約できず、火災保険とセットになっています。地震保険は、建物と家財のそれぞれで契約します。契約金額は、火災保険の契約金額の30〜50％の範囲内で、建物は5000万円、家財は1000万円が契約の限度額になります。日本は地震大国で、いつどこでも大地震が起こる可能性があるので、火災保険とセットで加入しておくと安心できます。
60歳を過ぎたら手厚い保障は不要
医療保険は保障の充実したものを選ぶ方も多いかと思いますが、これはおすすめできません。公的医療保険では高額療養費制度などを申請すれば、治療費の一部が戻ってきますが、入院に伴う諸経費（差額ベッド料、親族付添費用など）、高度先進医療を受けたときの技術料は自己負担になり負担は重くなりがちです。高齢になってから加入すると月額の保険料が高くなることがあります。基本は掛け捨てで、60歳を過ぎたら手厚い保障は必要ありません。