「医療逼迫」を招いた受け皿の偏在

メディアが報じない衝撃的な事実を東京慈恵会医科大学の大木隆生先生が指摘されているので引用したいと思います。

「都にある病院は約650,病床約10万床、ICU／HCUは2,500。その内コロナを受入れているのは75（11％）病院で確保ベッド6千（6％）、コロナ重症者は39（6％）病院で確保ICU390（15％）ベッド。この様に元々受皿が小さく集中しているのですぐにひっ迫する。メディアは過去1年間,バカみたいにこうした一部のコロナ病院にしか取材に行っていないから「医療崩壊！」の声しか聞かれないのは当然だし、分かり切った事。今、取材すべきは600近い非コロナ病院と多くがコロナ治療に参画していない都内12,700の開業医。ここに医療オールジャパン体制を構築しウィズコロナを実現する鍵がある」（8月16日twitter）

「過去1年間の全国75私立医大／分院でのコロナ入院数で慈恵がトップ。でも通常医療はほぼ維持、コロナに直接関与しているごく一部の医師／看護師以外に疲弊感もない。（中略）日本では受け皿が小さい上に、自宅療養／放置か、保健所判断の入院かの2択なので無理がある。感染者数が数倍多い欧米でもコロナ入院率は5％程度だが、町医者/外来診療を含め医療挙国体制がとれているのでパニックになっていない。2類相当のままで自宅放置か、5類でタイムリーかつ適切な医療か、明白。」（8月18日twitter）

インフラ自体は日本に存在しすでに成功例も観察されてきたのに、専門家は、社会不安を取り除くポジティブなことをほとんどしてきませんでした。東京大付属病院の瀬戸泰之病院長も菅義偉首相に「コロナ以外の医療も重要」と苦言を呈しました（注2）。