「がん」と診断されたら何をすべきか
17年には日本癌治療学会としてがんと生殖医療に関するガイドラインを作成し、医療従事者への周知を図っているところです。ただ若年層患者の多い乳腺科や婦人科とは対照的に、比較的高齢者の多い消化器科の先生などはガイドラインの存在すら知らないケースもあり、現段階では診療科によって認知度・活用度に差があると言わざるを得ません。
そんな中で大切なのは、がんと診断がついたと同時に、妊孕性温存の希望を医師に伝えることです。もし主治医が生殖医療に詳しくなかったら、日本がん・生殖医療学会に尋ねてください。現在がん患者さんの不妊治療ができるのは日本産科婦人科学会に承認された施設のみです。その地域で承認されている病院の情報をお伝えします。
――小児・AYA世代でがんを発症すると、誰でも必ず妊孕性に影響が出てしまうのでしょうか。
すべての抗がん剤治療や放射線治療が妊孕性を喪失させるわけではありませんが、治療内容や放射線の照射部位によっては、喪失してしまう場合があります。抗がん剤の投与は再発・転移予防のため開始時期に期限があります。治療で妊孕性喪失の可能性があり、温存を希望する場合には、多くの場合、がんの診断確定から1カ月ほどしか時間の猶予がありません。特に女性の場合、がん治療と並行しながら1カ月のうちに卵子や卵巣を手術で取って凍結させなければならず、肉体的・精神的な負担は大きい。
あくまでも「がん治療が優先」
そしてもっとも重要かつ通常の不妊治療と大きく異なるのが、がん患者の妊孕性温存は、あくまでがん治療が優先されるということです。00年代初頭までは妊孕性温存を行う生殖医療者とがん治療医との連携が取れていませんでした。そのため、がん治療のスケジュールを考えることなく、患者さんのために、妊娠に必要な分だけ卵子を取ろうすることもあったかと思います。結果として、予定通りがん治療を開始できなくなってしまうケースが少なくなかったかもしれません。もちろん生殖医療者は、患者さんを思って行っています。がん治療医との連携が取れていなかったことに原因がありました。
一方のがん治療医はというと、40歳の乳がん患者に対し、がん治療の終わる5年後、つまり45歳になっても「閉経までまだ時間があるから妊娠は可能」と言う人もいました。これは、生殖医療の知識が、がん治療医に十分に浸透していなかったことの表れだと考えられます。
すべての女性に共通することとして、31歳になると女性の卵子は9割がた排卵されており、1割しか残っていません。さらに43歳になると、妊娠できたとしても8割以上が流産します。この事実を学校で教えていないことも問題ですが、女性自身も自分の妊娠のリミットを知らないし、医療関係者も正しく伝えることができていないんです。