閉鎖する百貨店の共通点とは

全国各地で百貨店の撤退が相次いでいる。2017年3月に三越千葉店・多摩センター店、18年2月に西武船橋店・小田原店、18年3月に伊勢丹松戸店がクローズした。そのほか、18年だけでも山形市の十字屋、名古屋市の丸栄、姫路市のヤマトヤシキといった老舗百貨店が姿を消した。そのため、経済界では、「百貨店は将来性のない斜陽産業」といった論説が強まっている。

2018年6月、名古屋の百貨店・丸栄は403年の歴史に幕を下ろした。（時事＝写真）
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撤退した百貨店の共通点は、郊外店や地方店ということだ。品揃えが中途半端な郊外店は魅力に乏しく、ニーズが見込めるのは、食料品や化粧品くらいになってしまった。

マーチャンダイジング（MD）が硬直化し、顧客のニーズと乖離している典型例が、婦人服である。衣料品が売り上げの4割を占めていたのは過去のことだが、いまだに過大な婦人服売り場を抱えている。社会が高齢化した今、消費市場を牽引していくのはシニアなのに、高齢の女性客に訴求できる婦人服売り場を構築できていない。