子供が小さければ妻の死亡保障も
十分な保障を確保しても保険料の総支払額は大違い
図のプランは夫45歳、専業主婦の妻と子供二人の世帯で、夫が40歳の時点でアカウント型の保険に加入したケースだが、2万1371円だった保険料が10年後の更新では75.9％増の3万7610円にアップする。そこでこれを丸ごと解約して、収入保障保険に入り直す。
アカウント型にはがん保障や医療保障も付いているが、これはがん保障特約が付いた医療保険でカバーする。80歳まで保険料を払い込むことを想定しても、45歳以降の保険料は1764万8040円も軽減できる。その一部を貯蓄に回せば、アカウント型で解約した介護保障の300万円も十分にカバーできる計算だ。
専業主婦の妻は基本的に大きな死亡保障は要らないが、子供がまだ小さい場合は、小学校卒業までの子育て費用として1000万円程度を収入保障保険や定期保険で確保するといい。45歳の女性がネット生保の定期保険で1000万円を確保する場合、月額保険料が2200円台というプランもあって、家計にはそう響くこともないだろう。
また、意外と予定利率が高い保険を持っているのも、この世代の特徴である。手元にある終身保険や養老保険の証券をチェックして、予定利率が3.75～5.5％前後なら、まさに「お宝」である。超低金利時代のいまでは考えられない予定利率で、相談者には「解約せずに持ち続けてください」とお話ししている。
がん保険選びのポイントは診断一時金
オススメ保険の一例
がん保険に入りたいという40代の人が多い。がん保険の多くは、がんと診断されたときに診断一時金が給付されるほか、入院給付金が日数無制限であることが大きな特徴だ。通院給付金が付いたものもあるが、その多くは入院後の通院が支払い条件で、通院だけの治療では支払われない。
しかし、診断一時金は診断されれば保険金が出るため、医療の内容が変わってきても保険としての機能を失う心配がない。それゆえ診断一時金を重視して商品を選ぶのが、合理的な入り方といえよう。
診断一時金に絞ったシンプルながん保険には、富士生命保険の「がんベスト・ゴールド」があり、保障は診断給付金、初回診断給付一時金のみ（先進医療特約などの付加も可）。また、アフラックのがん保険もどんな保障を付けるか、付けないかを選べる。