長らく続いた「慶應優勢時代」に終止符

次に同系統学部同士の「ダブル合格」の場合にどちらの大学に進学しているのかを示したのが下記のデータだ（図表2）。

早慶「ダブル合格者」の進学先は直近6年間で逆転
東進ハイスクールのデータを基にプレジデントオンライン編集部作成

表を見てわかる通り、2018年当時は早稲田の看板学部である政治経済学部と、慶應の経済学部に「ダブル合格」した場合であっても慶應の圧勝であった。

同様に、両大学の法学部同士、商学部同士、文学部同士は、いずれも慶應に多く進学しており、誰がどう見ても慶應の完勝であった。

しかし、2021年の早稲田大学の「入試改革」以降その流れは大きく変化し、最新2024年のデータでは法学部同士の「ダブル合格」のみ慶應が勝利するも、その他はすべて早稲田の勝利となり、2018年と真逆の早稲田圧勝という結果となっている。

2018年からの6年間で一体なぜここまでの変化があったのだろうか。

その流れを変えたのは早稲田大学の「入試改革」である。

早稲田「ワンチャン勢」は完全終了

早稲田大学では2021年に看板学部の政治経済学部をはじめとする複数学部で従来の文系3教科受験を廃止し共通テストと総合問題で合否を問うスタイルに舵を切り始めたのだ。

現在では政治経済学部、国際教養学部、スポーツ科学部、社会科学部、人間科学部の5学部（文系学部の半数）が総合問題スタイルを導入し、マークシート方式のいわゆる「ロト6スタイル」に終止符を打った。

2021年当時は志願者数が大幅に減ったこともあり「入試改革は失敗だったのでは」という声も聞かれたが、結果として難関国立の併願先としての需要が増しただけでなく、学部への志望度が高い受験生の割合を増やすことにも成功した。

1990年代の慶應SFCによる日本初のAO入試の導入など積極的な入試改革を行うことで優位性を保ってきた慶應は、早稲田の「痛みを伴う改革」に機先を制されたということになるだろう。

早稲田大学は2025年より、どうしても早稲田に入りたい「ワンチャン勢」の受け皿であった社会科学部と人間科学部においても同様の改革を行っており、この流れは文系学部を中心に加速していくかもしれない。

しかし、慶應もこのまま黙ってはいない。

慶應の看板学部である経済学部において、2027年度入試より小論文を廃止すると発表したのだ。

これにより慶應に特化した小論文対策が必要なくなること、数学が必要なA方式においては従来よりも数学の点数比率が増加することから上位国立受験生の志願者が増え、慶應経済の人気回復の可能性も予想される。

今後の早稲田政治経済vs.慶應経済の「看板対決」に目が離せない。