最優先する補強は土台や柱脚部の工事

住宅の安全性の根拠になる建築基準法はたびたび見直されています。とくに新耐震基準が定められた1981年が建築物の耐震性の基準とよく言われますが、それ以後だから大丈夫とは言い切れません。81年の改正は壁の耐震性向上が主眼でマンションなどには効果がありました。しかし、在来工法の木造住宅では、木材の接合部の強度も重要なのにもかかわらず、法律で具体的な留め方について基準が設けられたのは2000年です。ですから戸建ての場合には、00年以前か以後かというのが大きなポイントになります。

自宅の耐震度を自分でチェックするときの注意点は壁や基礎にクラック（裂け目）があるかないか。細いクラックはもとより溝が大きくて深く、幅が広ければ専門家に相談してみましょう。日本建築防災協会のウェブサイトで、「誰でもできるわが家の耐震診断」をしてみるのもいい。画面上で、家の履歴やつくりに関する簡単な10の質問に答えを入力して評点を出せば、「心配ですので、早めに専門家に診てもらいましょう」などと目安が出ます。

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依頼前にまず自己診断。自治体から各種補助が出ることも

補強工事をするにはまず専門家に耐震診断してもらいます。ところが、どこの設計事務所や工務店でも耐震診断や耐震補強に詳しいわけではありません。特に木造住宅の構造に詳しい専門家は少なくなっています。素人でもわかる耐震関係の本がいろいろありますので2、3冊読んでから建築士に会うと耐震知識の実力がわかります。

耐震診断には建物の内外装をはがさずに目視で行う「一般診断法」や内外装をはがして軸組まで調べる「精密診断法」があります。診断料は一般診断で10万円から20万円程度。既存建物耐震補強研究会では、ユーザーの不安に応えるために耐震診断だけでなく、地盤の調査から床下の湿度を測定するなどいろいろ調べるため100平方メートルで約20万円かかります。診断の後は「補強計画」「補強工事」というステップを踏んでいきます。