半導体関連株が特に狙い目（武者氏）

アメリカのサプライチェーン再構築により、中国や韓国、台湾に代わり、基礎的技術の圧倒的集積を持つ日本が、世界のハイテク生産拠点となります。

そして、半導体・ハイテク製造業が日本経済復活の柱となるでしょう。グローバルニッチトップを数多く擁する日本は、世界のハイテク産業を支える必要不可欠な要素の宝庫なので、半導体とその素材、装置産業は著しく潤います。半導体製造装置メーカーであれば東京エレクトロン（8035）、素材であれば信越化学工業（4063）などが例として挙げられます。また、半導体を使用するハイテク機器や、設備投資も盛り上がるでしょう。省電力対応や専用の空調が必要なデータセンターが増えれば、関連の設備工事や空調関係の産業にも需要が広がります。半導体・ハイテク製造業を起点とする経済波及効果で、素材、製品、設備に関わる幅広いセクターが狙い目となります。