優秀な個人の争奪戦が始まる
人々が企業を選ぶ基準も、変化してきています。今の20代と話していると、自分が学生だった頃とは、意識も感覚も価値観も全く違ってきていることに、正直驚かされます。
彼らの多くは「働くのはお金のためではない」と言います。もちろんお金があればあったに越したことはないけれど、それ以上に「社会的に意義のあることをやりたい」「自分の仕事が日本の未来を創っていると実感したい」と堂々と口にするのです。
学校教育でも、環境問題やSDGsがメインテーマとして扱われる時代です。私たち世代が「やらなければ」という義務感から取り組みがちなSDGsも、若い人々は前のめりで関わっていきたいと目を輝かせています。
そんな若い世代が、企業を選ぶ際に大切にしているのは、社が掲げる「ミッション」「ビジョン」「パーパス」です。「我々のやっている仕事は社会に対して、どういう意味を持っているのか」「この会社に属することで、社会をどう変えていけるのか」こうしたビジョンを明確にし、そこに共感してもらう努力が、企業の側にも求められていくのです。
「企業名」「給与」では、会社を選ばない
経済成長華やかなりし頃は、「企業名」や「給与」で学生は就職先を選んできました。銀行の、商社の、証券会社の、誰もが知っている企業名。そこに就職すれば、おのずと給与も高くなり、福利厚生も手厚く、生涯にわたり大切に雇用してくれる……。そんな思いから、高偏差値の優秀な学生は集まりましたし、企業側もそんな彼らを上位から順に採用していけば良かったのです。
しかし、そうした社会的「勝ち組」シナリオは、もはや若者のモチベーションにはならなくなってきています。今までは「どんな人材を選ぶか」「いかにして社員を囲い込むか」という発想で社員と向き合っていた企業も、これからは、「いかにして人材に選ばれる存在になるか」を考え抜く必要があります。「高い報酬さえ払えば、若者は喜んで来るだろう」という単純な見通しは、通用しなくなっていくということです。
新型コロナウイルスの感染拡大を通じ、人々は「働き方は1つではない」ことも知りました。「100％の出社」や「リモートワーク不可」を強制すれば、それだけで就職や転職先として選ばれなくなっていくでしょう。
マクロ的視点で見ても、労働人口は今後も減少し続けます。男性も女性も外国人もひっくるめて、日本中で人材の争奪戦が始まっていきます。「この環境でこそ、働きたい！」と思ってもらえない企業は、その争奪戦にすら参加できないのです。
