アパレルの大敵「家計の防衛意識」

新型コロナウイルスによる自粛の影響で、2020年3月から店舗での販売が軒並み厳しい状況になってきた。各社の発表を見ると20年3月の売り上げは前年比5割減、20年4月は8割減、といった企業が多くあったようだ。

「EC（電子商取引）が増えているのではないか」と思われるかもしれない。確かにワールドやアダストリアでは20年5月のEC売り上げが前年比4～5割増といった状況なのだが、減収を補えるほどにはなっていない。

ワークマンや西松屋など、ユニフォームや日用雑貨品といった生活必需品も扱い、かつ郊外型店舗を主力としてきた企業は、意外と自粛の影響を受けておらず、コロナ禍においても前年同月比で伸長している。一方でファッション性が高くトレンドに合った商品＝嗜好品を展開し都市型店舗を主力としてきた「アパレルど真ん中」といえるような企業は大苦戦している。