会社に告知することをおすすめします

再検査は、健診で検知された異常な数値が一時的なものか、それとも実際に体に問題があるのかを調べるもの。その再検査の結果、異常がなければ問題なし。一方、異常値が再び検出された場合は、精密検査で具体的にどのような原因疾患によって引き起こされているのか、また治療が必要なのかを調べる。なかには入院を要するものもある。桜井さんは「精密検査は何回かに分けて調べるため、数日かかることもあります。その場合は会社に告知することをおすすめします」といい、その理由について、次のように説明する。

「告知しておけば、大事な会議が検査日と重なったときなど、延期のお願いができます。黙ってドタキャンして会議が延期になると、周りも困ります。理由がわかれば納得してくれるもの。また検査内容によっては、前日は禁食しなければならないのに、大事な接待や会食があると困ります。がんのCT（コンピュータ断層撮影）検査などは予約変更が難しい。混んでいるので次は1カ月後ということになると、診断の遅れにつながりかねません」（桜井さん）

別の視点から会社への告知をすすめるのが、健康管理の体制づくりなどの相談にのっている特定社会保険労務士で日比谷ステーション社労士事務所代表の荒久美子さんだ。

「検査した結果、がんなどの大病とわかり、その後の職場復帰を前提に考えた場合、事前に告知しておくことが大事だと思います。何もいわずに、治療を開始してから会社に告知すると、上司や同僚も戸惑うばかりでしょう。それと会社側には『安全配慮義務』が課せられていることを理解しておく必要があります。労働契約法によって病気に配慮しながら仕事を配分するなど、従業員が安全で健康に働けるように配慮する義務が定められているのです。事前に告知しておけば、万が一の場合に会社側もスムーズに配慮する体制を組めるようになります」

実際に告知するか悩む原因の1つが、いざ病気がわかり、治療した後の職場復帰のことだろう。「もしかして解雇されたり、異動させられたりするのではないか」という不安な気持ちに襲われる。しかし、職場復帰後の働き方にも詳しい桜井さんは「会社としてもベテランの人材が抜けるのは大きな損失です。介護離職を防ぐ制度を整える会社が増えているように、がんなどの重い病気も同じで、なるべく同じ職場で続けて働いてもらいたいという考えが会社にはあります」という。

職場での円満な人間関係や、病気がわかったときのことを考えても、精密検査の段階で会社に告知しておいたほうが得策だといえそうだ。