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会社が難色を示したとき、何を根拠にどう立ち向かえばいいか
法律上は、男女の育休取得は平等です。それでも、男性が育休をとりづらい状況が続いているのが現状です。
育休が法律で認められていることは、もちろん人事部はわかっているはず。働く側としては、もし育休をとらせないような会社であっても、「法律で認められた権利なので行使します」と言うだけの話です。
ただし、どうしても壁になるのが職場の意識。育休をとりたいと言ったら「誰がおまえの仕事やるんだ」と返されてしまう。そんなときに必要なのは、代わりの人材を探したり、上長の理解を得る「根回し」。本来はそんなことをしなくてもいいのが理想ですが、育休取得も仕事力の見せどころかもしれません。
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（構成＝伊藤達也 撮影＝花村謙太朗）
