TOKIOの山口達也が未成年への強制わいせつ容疑で書類送検され、不起訴処分（起訴猶予）になった問題で、ジャニーズ事務所が契約解除を発表した。事務所のジャニー喜多川社長はファクスで「全ての所属タレントの『親』としての責任」に言及したが、依然として会見には応じていない。なぜ社長が出てこないのか。TOKIOの他の4人に対応を押し付けるだけでいいのか。元「週刊現代」編集長の元木昌彦氏が問う――。
TOKIOの山口達也が被害女性と知り合ったというNHK・Eテレ『Rの法則』のウェブサイト。5月7日現在、サイトは「放送をお休みしています」として書き換えられている。
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被害女性は携帯電話で母親に救いを求め、助け出された

強制わいせつ罪とは暴行や脅迫を用いてわいせつな行為をすることである。

TOKIOのメンバー・山口達也（46）は、泥酔して、家に呼んだ女子高生に「キスなど」の強制わいせつ行為をした。

キスを強要したぐらいで、今時の女子高生が逃げ回ったとは、私には考えにくい。彼女は携帯電話で母親に救いを求め、助け出された。母親が警視庁に被害届を出し、凶悪犯罪担当の捜査一課が動いた。

山口と被害女性はNHK・Eテレの番組『Rの法則』で知り合った。警察は捜査の過程でNHKにも事情を聞いたはずだ。NHKが4月25日に事件をスクープした。

事件を知った記者はこう考えたのではないか。ジャニーズ事務所に察知されれば、社の上層部に圧力をかけてきて潰される。NHKには事務所側に逆らえない人間が多くいる。事務所に盾突けば、年末の『紅白歌合戦』に嵐を始め、所属タレントを出さないといいだすから、うちが第一報を打つのは止めておけ、というに違いない。

「山口メンバー」という珍妙な呼び方

NHKの報道を受けて、翌日のスポーツ紙やテレビのワイドショーは山口事件一色になった。だが、奇妙なことに、ワイドショー、全国紙でも読売新聞を除いて朝日新聞や毎日新聞までもが「山口容疑者」ではなく「山口メンバー」と報じた。

女子高生への強制わいせつ容疑で警察の取り調べを受けている人間をメンバーなどと珍妙な言葉でいい換えた背景には、ジャニーズ事務所が長年芸能マスコミをわがもの顔に牛耳ってきた歴史がある。

私の経験から語ろう。1981年、私は『週刊現代』（4月30日号）で「『たのきんトリオ』で大当たり　喜多川姉弟の異能」という記事を作った。異能というのはジャニー喜多川社長（86）の「ロリコン」疑惑のことである。当人は取材を受けなかったが、姉のメリー喜多川（91）が朝倉恭司記者のインタビューを受けた。

4ページの目立たない記事だった。発売直後、事務所側から講談社に対して、今後、たのきんトリオ（当時SMAPのような人気者だった田原俊彦・野村義男・近藤真彦の3人組）を含めて、一切うちのタレントを講談社の雑誌（主に10代の少年少女向け雑誌や漫画誌）には出さないと通告してきた。

週刊文春がこの騒動を大きく取り上げた。困った社は、私を『婦人倶楽部』という月刊誌に飛ばし、事務所側に全面降伏した。