ストレスが高いか低いか、判断は企業次第

それではこのテストで何点以上をとると、高ストレス者と判断されるのだろうか。武神医師は「ちょっと無茶苦茶な話なんですけど」と苦笑しつつ、次のように言う。

「実は、会社ごとに基準を決めていいんですよ。いちおう国のガイドラインには“何点以上を高ストレス者としましょう”と書いてあるけれど、実際はどこに基準を設定してもいいことになっています」

会社ごとに文化や、社員に対してできることは違う。それに応じて、「上位1割」とか「何点以上」というように線を引くことができるのだ。本当にそれで苦しんでいる人を見つけられるのか？　という気もするが、テストの結果、高ストレス者と判断されれば、医師との面接指導を勧められる。しかし社員が面接指導を希望しない場合はそれを受ける義務はない。本人が希望したときだけ面接指導を受けることになるが、武神医師はここでも制度の問題点を指摘する。

「テストを受けた結果、ストレスが高くて、お医者さんとの面接を希望したとしますね。そうしたら会社はその人のテスト結果を全部見ていいことになるんです。見ていいですよ、と社員が同意したとみなすことになっています。これでは面談を希望する人は少なくなってしまう」

しかし、それにはもっともな理由もある。医師との面接指導にあたり、会社はその従業員の直近の労働時間や出勤の様子などを医師に情報として提供しなければいけないからだ。また会社の費用を使って行うことである以上、本当はストレスが低い人が興味本位で面接を希望したとき、会社はそれを拒否できるようになっているのである。

「さらに読者が驚くような話をすると、たいていの産業医は月1回しか会社に来ませんよね。だからたくさんの人が面談を希望しても、うまく日程が合うとは限らない。だから産業医との面接の前に、補足的面談というものを設けることができるんです。そこで大丈夫と判断されれば、産業医との面談はしない。本当に危ない人にだけ産業医との面接指導を勧められるよう、ふるいにかけるわけです」（同）

この補足的面談は、産業医や医師でなくてもカウンセラーであれば誰でもできる。

「ただしカウンセラーというのは国家資格ではありません。極端にいえば、たった数時間の講座を受けて、カウンセラーと名乗っているケースもあるわけです」（同）

ちなみに補足的面談だけを受けるなら、テスト結果は会社に開示しなくてもいいことになっている。

そもそもテストを実施したからといって、数年後にうつの人が減ったというようなデータは一切ないのだという。武神医師も、「このような形式のテストは、どんなふうに答えればストレスが高いと判定されるか、見当がついてしまいます。それに同じテストでも、穏やかな気持ちの日と、夫婦ゲンカをした日では結果が絶対にちがう」とテストの信憑性に疑問符をつける。