男女の賃金格差はどうか
20〜30年という時間軸やアメリカの国境を越え、現在のさまざまな国の統計を比較してみよう。ジェンダー不平等を示す重要な経済指標は、賃金格差だ。
各国で典型的な女性の報酬は、典型的な男性と比べてどれくらい低いだろうか。賃金格差によってその国の社会制度、経済、政治がすべてわかるわけではないが、重要な問題であり、関心は高い。
図表1は各国のジェンダー賃金格差と出生率の関係を示したものだ。この2つの指標に関連性はあるのか。それともエビデンスは、両者の関係は柔軟なもので、バラツキがあることを示しているのだろうか。
横軸は男性と女性の平均賃金の差である。たとえば横軸が17%(米国の数値)であれば、所得分布の中央あたりに位置するフルタイムの男性は、同様の女性より17%稼ぎが多いということだ。
ここで使用しているのは経済協力開発機構(OECD)加盟国のデータだ。アメリカ、ヨーロッパの多くの国々、東アジアの豊かな国々、チリやメキシコなどラテンアメリカのいくつかの国々など、世界で最も豊かな38カ国であり、いずれも人間の開発にかかわる指標では高水準にある。
出生率と賃金格差は相関性ゼロ
出生率はすべての国が1.0から2.0の間だ。今日出生率が置換水準以下にある豊かな国々における出生率と賃金格差の関係を理解するには適切な振れ幅だ。たとえば歴史上の社会や工業化以前の時代についての情報は得られないが、本稿が問題にするのは現在と未来である以上、そのような情報は必要ない。
エビデンスから出生率と公平性について、何がいえるだろうか。両者は密接に結びついているだろうか。
図表1からは、何も読み取れない。相関性はゼロだ。
たとえば日本、スペイン、イタリアの合計特殊出生率はいずれも1.3だ。だが男女賃金格差は日本が21%、スペインが7%、イタリアが3%だ。アイルランドの出生率は1.8とヨーロッパで最も高い水準にあるが、賃金格差は2%と低い。フランスとニュージーランドの出生率はアイルランドとほぼ同じだが、賃金格差はどちらも9%だ。
統計学者が平均的関係を示すため、図上の点の間に回帰直線を引いたらどうなるか。それは出生率と賃金格差に相関性がないことを示す、平らな線となるだろう。それ以上に重要なのは、点の多くは回帰直線からかなり離れるということだ。
韓国という外れ値を除外すると、各国の出生率の違いのうち、男女賃金格差によって説明される割合は0.2%未満だ。つまり1000分の2であり、これは統計的にはこれらの国々の出生率の決定要因は「ほかの何か」であるということを意味する。

