アメリカの出生率から分かること

ヨーロッパの合計特殊出生率は1975年の2.07から、2010年には1.61に低下した。日本は1.94から1.39へ。カナダは1.85から1.63へ。つまり他国で出生率が低下している間に、アメリカの出生率は並外れて安定していたわけだ。

この異常値はスパイクの大きな流れを語るうえではさして問題にならない。アメリカの出生率はこの35年間の安定期の前は低下していたし、その後も低下しつづけている。とはいえこの特異な例は「何が可能か」を学ぶ機会を与えてくれる。

出生率が低下しなければ女性の機会が広がらないというのが社会科学の鉄の掟ならば、出生率が安定していたこの35年間はアメリカ女性の経済的、社会的、政治的進歩も停滞していたはずだ。だが現実はその逆だった。この35年間、女性の機会には目覚ましい改善が見られた。

アメリカ合衆国の旗
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男女平等が進むアメリカ

報酬のジェンダーギャップは縮小した。1970年にはアメリカのフルタイムの女性労働者の平均年収は、男性の60%に満たなかった。2010年にはこの割合は75%を超えていた。まだ平等とはいえないが、出生率の方向が定まらないなかで、女性の機会は正しい方向に向かって進展している。

アメリカの一般社会調査(GSS)は毎年、国民にこう尋ねてきた。「夫に扶養能力があっても、既婚女性が商業または工業でお金を稼ぐことにあなたは賛成ですか反対ですか」。出生率が2.01だった1972年には、女性が働くことに賛成していたのは国民の65%だった。1998年の出生率はほぼ横ばいの1.99だったが、81%が賛成していた。

ゲイル・コリンズは著書『すべてが変わるとき』でこう説明している。「1970年代にはアメリカはほとんどの女性が家庭の外で働くという事態に直面した。ただ女性が単に家族を支えるためにお金を稼ぐというだけでなく、重要な仕事に就くという考えが定着したのは1980年代になってからだ」。

GSSは1998年以降、先の質問を削除した。研究者は全員の意見が一致する領域ではなく、意見の相違が見られる領域に関して質問をする傾向があるので、この事実そのものが進歩の表れだ。CNNが2012年の世論調査で同じような質問をしたところ、反対と答えた人は2%にとどまった。