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今年の夏は、気象庁が新たに定めた「酷暑日」（最高気温40℃以上）が全国で連発される見通しだ。エネルギー高騰で電気代は上がり、食品値上げの第二波も今夏から秋にかけて再燃する恐れがある。消費経済ジャーナリストの松崎のり子さんは「節約しようにも『食費はもう限界』という家庭も多い。だが、削るべきはまず食費ではない。電気代を左右する窓とエアコン、そして見落としがちな『その他支出』に節約の余地が眠っている」という――。
光熱費直撃、「値上げの夏」がやってくる
値上げ値上げと繰り返したくはないが、2026年は「値上げの夏」となりそうだ。イラン情勢にからむホルムズ海峡の今後と、進む円安の影響で、エネルギー高騰はこの先も避けられない。そうなれば我が家の電気代を直撃するだろう。
そこに来て、気象庁は2026年の夏（6月～8月）の平均気温について、全国的に高くなる見通しだと発表。なお、同庁では今年から、最高気温が40℃以上の日を「酷暑日」と呼ぶことを決定した。この夏には天気予報で「酷暑日」が連発されることになりそうだ。
余談だが、40℃以上の日にどんな名称をつけるかは気象庁のホームページで募集され、候補に「灼熱日」、「激アツ日」、「サウナ日」、「沸騰日」、「自宅待機日」なども寄せられたという。どれだけ暑くなるのかと身構えてしまうが、命の危険を感じるほどの熱波がやってくることは間違いない。
暑く長い夏は冷房が欠かせず、夏の節約の優先テーマは光熱費で決定だろう。ただ、そこにも2026年ならではの「困った状況」が待ち構えている。
窓対策グッズは「今が買い時」
冷房にかかる電気代を抑える大事なポイントは、外気からの熱気をできるだけ室内に入れないことだ。それには窓対策が欠かせない。約7割もの熱が窓を経由して侵入してくるというからだ。
