日本のトイレは“犯罪の温床”である
秋は外に出たくなる季節だ。空は高く、空気は澄み、紅葉とともに街が動き出す。家族連れは遊園地へ、観光地へ、ショッピングモールへと向かう。休日の駐車場は満車、レジには列ができ、笑い声があふれている。だが、この「人の多さ」が、子どもを最も危険に晒す。行楽地のトイレほど、親が無防備になる場所はない。
多くの親はこう考える。「商業施設だから安全」「公園は明るいから大丈夫」「人が多い場所で事件なんか起きるはずがない」。だが、「犯罪機会論」の視点から見れば、それは真逆だ。子供がたくさんいれば、それだけ「犯罪の機会」が多くなり、犯罪者を引きつける。
そうした場所の中で、最も危険なのがトイレだ。日本のトイレは、世界でもっとも犯罪を誘発しやすい。まさしく「トイレは犯罪の温床」である。理由は簡単だ。グローバル・スタンダードである「犯罪機会論」が普及していないからだ。
犯罪が起きた場所に注目する「犯罪機会論」では、40年以上にわたる研究の結果、犯罪が起きやすいのは「入りやすく見えにくい場所」であることがすでに分かっている。ところが、日本ではこの理論が浸透していないため、トイレの構造が「入りやすく見えにくい場所」になっている。
「一直線の通路」「突き当りに男性用トイレ」は要注意
女児が殺害された熊本のスーパーマーケットのトイレ(2011年)がその典型だ。犯人は「だれでもトイレ」に女児と一緒に入り、性的行為を犯していた。ところが、トイレの外から女児を捜す声が聞こえ、ドアをノックされたので、犯人はパニックに陥った。そのため、右手で女児の口をふさぎ、左手で首を圧迫し、女児を窒息死させてしまったのだ。
「犯罪機会論」の視点から現場を診断すると、殺害現場は「入りやすく見えにくい場所」だったと言わざるを得ない。一直線の通路の手前に女性用、突き当りに男性用、その間に「だれでもトイレ」という配置。しかも、ほぼ隣り合っている。「だれでもトイレ」は、男性がトイレに向かうルート上にあるがゆえに、犯人が不自然なく入れてしまった。つまり「入りやすい場所」にあった。
そして、トイレの入り口は、壁が邪魔をして、買い物客や従業員の視線が届きにくい「見えにくい場所」でもあった。

