「花粉の大量飛散」が景気に悪影響なワケ スーパーは伸びるが百貨店には打撃

したがって、昨年夏の平均気温が「平年」より1.0℃上昇したので、今年1～3月の実質家計消費は平年に比べ▲0.9％×1.0℃＝▲1.0％程度、金額にして▲5691億円も押し下げられる可能性があることがわかった。

ただし、個人消費が減れば輸入も減ることから、GDP全体では個人消費の落ち込みほどは減らないが、それでも同時期の実質GDPは同▲0.3％（▲3464億円）程度押し下げる計算になる。

なお、「前年比」での影響を見れば、昨年夏の平均気温が前年より＋0.4℃しか上昇していないため、今年1～3月期の実質家計消費は前年比で▲0.9％×0.4℃＝▲0.3％（▲1930億円）程度、実質GDPの押し下げが同▲0.1％（▲1175億円）程度にとどまる計算になる。

大量飛散と値上げラッシュのダブルパンチ

データ数が十分でないため、推計結果は幅を持ってみる必要があろう。しかし、花粉の大量飛散はわれわれの身体だけでなく、日本経済にもダメージを与える可能性があるといえよう。また、今春の花粉大量飛散により新規の花粉症患者が増加すれば、悪影響がさらに拡大する可能性もある。

以上を勘案すれば、花粉の飛散動向次第では、景気後退の瀬戸際といわれている日本経済に、花粉の大量飛散が思わぬダメージを与える可能性も否定できない。特に足元の消費動向については、値上げラッシュ等による消費者心理の悪化等マイナスの材料が目立っている。したがって、今後の個人消費の動向を見通す上では、花粉の大量飛散といった思わぬリスク要因が潜んでいることには注意が必要だろう。