南海トラフ地震で｢新幹線が緊急停車する区間｣をご存じか…｢たった10分の遅延｣で悪夢を見たJR東海の一手 減速しても停車するのに1分以上はかかる

「10分の遅れ」が帰省ラッシュを直撃

お盆の帰省ラッシュを控えた8月8日16時42分、宮崎県沖日向灘で発生したマグニチュード7.1、最大震度6弱の地震が発生した。人的被害こそ軽微だったが、震源が南海トラフ地震の想定震源域西端にあったことから、同日19時15分に「南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）」が発表された。

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南海トラフ地震臨時情報発表を受け、東海道新幹線の遅れを知らせる掲示板＝2024年8月9日午前、JR東京駅

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臨時情報の発表は2019年5月の運用開始以来、初めてのことであり、鉄道各社は対応に追われた。JR東日本は東海道線平塚―熱海間、伊東線熱海―伊東間、中央線大月―茅野間で、小田急も小田原線本厚木―小田原間で速度を落として運転した。

最も影響が大きかったのが日本の大動脈、東海道新幹線だ。JR東海は臨時情報発表後、南海トラフ地震で震度7以上が想定される東海道新幹線三島―三河安城間の最高速度を285km／hから230km／hに落として運行した。

減速運転で生じる約10分の遅れは、過去最多となる1日あたり483本（8月9日）の列車を設定した帰省ラッシュ輸送にとって無視できない影響がある。新幹線の脱線、転覆があってはならないのは言うまでもないが、社会経済活動への影響を考えれば安易な減便、運休もできない。JR東海は難しいかじ取りを迫られた。

震度6強、10m超の大津波が予想される

ユーラシアプレートにフィリピン海プレートが沈み込む南海トラフでは、マグニチュード8クラスの大規模地震が100～150年間隔で繰り返し発生する。前回の南海トラフ地震である、1944年の「昭和東南海地震」、1946年の「昭和南海地震」から80年が経過しており、政府は地震への警戒を高めている。

科学的に想定される最大クラスの地震が発生した場合、静岡県から宮崎県にかけて広い範囲で震度6強の強い揺れと、10メートル以上の大津波が発生し、震源や発災時刻によっては、全壊・焼失する建物は238万棟以上、死者は32万人以上に達すると予想されている。

南海トラフでは、四国から紀伊半島間の「南海地震」、紀伊半島から愛知県沖の「東南海地震」、静岡県沖の「東海地震」が発生する。1854年の「安政南海地震」「安政東海地震」では3つの地震が連動したが、前述の昭和期の地震では南海トラフの東端である駿河トラフが割れ残ったため、東海地震にはさらなる空白が生じていた。

1970年代後半になると「東海地震」のメカニズム解明が進み、観測データから地震を「予知」できる可能性が見えてきたことから、政府は1978年に大規模地震対策特別措置法を制定。1979年から東海地震の「大規模地震関連情報」及び「警戒宣言」の運用が始まった。