※本稿は、牧野知弘『なぜマンションは高騰しているのか』(祥伝社新書)の一部を再編集したものです。
バブル期に流行った「住宅すごろく」
私は以前、三井不動産というデベロッパーに勤めていました。大学卒業後に入った銀行はわずか3年で退職。ボストンコンサルティンググループでの修行を経て(私にとっては「人生の修行」と言えるものでした)、三井不動産の門を叩きました。
平成バブルの絶頂期、社員の多くは「家は持つもの。早く買うもの」という無言のプレッシャーのもと、また「賃貸アパート→社宅→分譲マンション→郊外一戸建て」という「住宅すごろく」が信奉されていたため、若い社員たちはマンションを買い、先輩たちはマンションを売却して、郊外にある戸建て住宅を買い求めていました。
当時、多くの社員が買った戸建て住宅が、三井不動産と相鉄不動産(相模鉄道関係会社)が相鉄線沿線に開発・分譲した、緑園都市と山手台(共に神奈川県横浜市泉区)です。当時の分譲価格は、敷地面積180~200m2・建物面積110~130m2で、緑園都市が1億3000万円程度、山手台が8000万~1億円程度でした。
ゴールになっていたニュータウンの現在
けっして安くはありませんが、当時は「地価は毎月上がる」と言われており、実際、所有マンションの値段も上がっていたため、マンションの売却益を梃に、戸建て住宅を、住宅すごろくの「あがり」として購入していました。
丘陵地を切り崩して造成したこのエリアは、新興住宅地として当時から注目されていました。そこに、実際に開発した会社の社員がこぞって住むということは、このエリアの成長可能性が大いにあると考えられていたからです。
ところが今、購入した先輩方にお目にかかると、ほとんどの人が都心のマンション住まいです。「緑園都市(山手台)の住宅はどうされたのですか」と聞くと、多くの人が「売った」と答えます。売却時期はおおむね2000年代です。確かに、私の年賀状リストからも、この2つの地名が姿を消しています。