若者の支持を得るために企業はどうすればいいのか。老舗メーカーの貝印が調査を行ったところ、19~24歳の若者の間では同社の認知度が2割台という結果が出た。社内には衝撃が走り、広告などコミュニケーションを刷新。マーケティングライターの牛窪恵さんが取材した――。
将来への危機感
年々加速する、少子高齢化。2024年、日本の人口の中央値は、およそ「50歳」になると推計されます。50歳未満と50歳以上の人口が、ほぼ同じ割合になるのです(国立社会保障・人口問題研究所より)。
5~10年後を考えれば、企業は若者よりシニア世代に支持されたほうが、多くの商品やサービスを購入してもらえて、売り上げや利益も上がるかもしれない。
一方で、15年後も変わらずシニアの顧客に甘え、若い世代に愛されなければ、確実に自社の顧客は減っていく……。
そんな未来に危機感をおぼえ、広告を通じ、「Z世代(筆者の定義では、18~27歳)」など若者たちと真剣に向き合う企業があります。
その代表が、カミソリなど刃物を扱う「貝印」(東京・千代田区)。
創業114年の老舗企業の斬新な広告
2020年夏、「#剃るに自由を」と訴求する広告を掲出し、若い世代からも大いに注目を集めました。
起用した広告モデルは人間でなく、CGによる「バーチャルヒューマン」。そのモデル(「MEME(メメ)」)は堂々とわき毛を見せ、「ムダかどうかは、自分で決める。」と力強いメッセージを発信。たちまち、SNSを中心に「どう思う?」など、議論を呼んだのです。
もっとも貝印は、日本人として初の国産カミソリ替刃を製造し、「使い捨て(ディスポーザブル)カミソリ」や爪切りなど、刃物の多くの分野で国内トップのシェアを誇ってきた企業。創業は、100年以上前の1908年で、「なぜ老舗企業が、これほど大胆な広告を?」と驚いた人も多かった。
実はその裏には、4代続くファミリーカンパニー(貝印)に新風を吹き込んだ、キーマンがいました。