｢コロナ前に戻せばいいという話ではない｣経団連がテレワーク削減の前にするべきこと 出社と在宅の二項対立はおかしい

するべきことは「快適で安心して働ける環境の模索」

そもそもコロナ禍前も、テレワークの導入や、オフィスの見直しの試行錯誤を日本企業は続けてきた。組織の一体感、パフォーマンスの向上、ワークライフバランスなどさまざまな論点から見直しを行ってきた。感染症対策のための緊急措置としてのテレワークから、やっと地に足のついたテレワークの模索が始まると私はみている。転勤廃止、オフィスのライトサイジング（縮小・最適化）などを行う企業も、出社の割合を増やす企業も増えているが、それぞれ、実は最適解を模索している。単に新しい古いと考えてはいけない。

その際に、組織の課題を解決する働き方を考えなくてはならない。出社する際に、いかに社内の偶発的な出会いを創造するか、会うことの安心感を醸成するか、出社しただけのリターンがあるのかなど、論点はつきない。

実際、コロナ後にオフィス変革を行った企業に何度も訪問してきたが、各社とも自宅よりも圧倒的に快適に、安心して働くことのできる環境を模索していた。具体的には、フリーアドレス化、外付けディスプレイの充実、テレワーク推進と絡めたペーパーレス化の推進などである。

企業が模索中であるがゆえに、労働者として意見することも大切だ。どのような働き方ならパフォーマンスを発揮できるか主張したい。

さて、今日の仕事は楽しみですか。