高校までの教育費はその時々の家計から捻出するのが基本。大学の費用はそれが難しいため、家計から捻出しきれない分を計画的に貯めていく必要がある。大学費用を貯めながら、中学、高校などその時々でいくらかけられるかを逆算し、それを踏まえて私立か、公立か、塾などにいくらかけられるかを検討する。

上の子は私立だけれど、お金が足りなくなってきたから下の子は公立……となってしまうのは計画性の問題だ。無計画では教育費は芋づる式に膨らみ、どんどん老後貧乏に近づく。

ただし高校については、「私立校のほうが安くつく例も出てきている」と畠中氏。私立高校の多くが塾と提携し、放課後に塾講師が学校を訪問、割安で授業をしてくれる機会が増えているという。国からは収入に応じた就学支援金、自治体からも支援が受けられるケースがあり、それらを考え合わせると、公立に進んで大学受験のために個人で塾に通うより、私立のほうが割安になることもあるのだ。

「親の時代といまとでは、教育環境も変化している。しっかりと情報を得ることで、子どもの将来、そして親の老後の豊かさが左右される」（畠中氏）

※グラフはリサーチプラス調査（2016年10月5～7日）のアンケートデータ。「世帯年収1000万円以上だが比較的生活に余裕がない」「同300万円台以下だが比較的余裕がある」とそれぞれ回答した者（各100名）が設問に応じた回答をもとに編集部作成。