「おそらく、申請された検定はほぼ認定されるでしょう」（渡辺氏）

“話す”試験はマイク付きヘッドセットを着用しパソコンに向かって解答（図2参照）。その音声データは米国などに送られ、複数の採点者やコンピュータによって判定される。

しかし、たとえばTOEFLなどに対し、教育指導要領に沿っていない、受験料も難易度も高すぎるといった声もあった。しかし、英語塾キャタルの三石郷史代表が言う。

「そもそも4技能を導入する理由は、日本の英語教育がグローバルスタンダードから取り残されていることが大問題だからです。国際的な認知度が最も高いTOEFL iBTを、外すわけにはいきません」

TOEFLを目標に勉強すれば、大学入学後も生かせるというわけだ。

「トップクラスの高校生にとっては、このテストで高スコアを目指すことが最終的なゴールになるでしょう。『使える英語』が身につくという点でも申し分ありません」（三石氏）

では、4技能を問う英語テストは実際にどう活用されるのか。ここではまず、学習指導要領が変更されることに注意しよう。新たに導入される「共通テスト」では、現行の学習指導要領で学ぶ生徒が受験する20～23年度と、次期学習指導要領で学ぶ生徒が受験する24年度以降では、出題や解答方法などの制度設計に違いが生じる。つまり、目先の20～23年度はいわば“移行期間”である。

「この間、現役受験生は共通テストの一環としての民間検定を、高3の4～12月に2回まで受験できます（図3参照）。同種を2回受けても、異なる2種でもOK」（渡辺氏）

国際教育交換協議会（CIEE）日本代表部＝画像提供