役員＝経営陣にまで出世できる人は一握り。部課長止まりの人と、どう違うのか。正念場の行動パターンから読み解いてみよう。

トップの不興を買ったとき

防衛大学校出身で外資系企業での経験が長いストラテジックパートナーズジャパン代表取締役の兼本尚昌氏は、経営トップや上司との関係を重く見る。日本企業は外資系や自衛隊と比べて上下関係があいまいで、命令系統を甘く見る部下が多いと感じるからだ。

たとえば、秘密裏に進めていた大口契約の仕掛けがばれて、社長の逆鱗に触れたとしたらどうだろう。

「日本人はつい『きちんと仕事をしていれば、必ず誤解は解ける』という甘い見通しを持ってしまいがち。しかし実際には、本人が釈明しないかぎり誤解は解けません。この場合、誤解された人は社長にとっては敵であり、何をするかわからない“テロリスト”。トップが持つこうした感覚は、古今東西を問わず普遍的なものです。釈明しなければ永遠に再浮上できません。現代の会社だからそれで済みますが、戦国時代だったら間違いなく切腹もの。そのことをもっと重大に考えるべきです」（兼本氏）

したがって、懸命に釈明するか、そうでなければ辞めるしかないというのが兼本氏の考えだ。

プロノバ社長の岡島悦子氏も「もし創業者タイプの社長で、権限が集中している場合は、理由がどうあれ不興を買ってしまったら再浮上はできないと思うべき。いくら仕事で挽回したくても、チャンスは回ってこないかもしれません」と厳しい見方を示す。

ただ、トップが強権的ではなく、話が通じるタイプであったら謝罪と釈明をするべきだ。

「日本人の美学として、言い訳をしないことに価値を見出す人もいるかもしれません。しかし、誤解があるなら、きちんと話を聞いてもらう努力をするべきです」（経営者JP社長 井上和幸氏）