東日本大震災の直後、モノタロウには乾電池やブルーシートの注文が殺到した。当時、物流拠点は兵庫県尼崎市にしかない。復興に必要な資材をすぐ届けられる場所を探して、創業者で当時社長の瀬戸欣哉氏は、後に2代目社長となる鈴木雅哉氏らと、山形経由で被災地に入る。なぜ、モノタロウは被災地支援を事業として手掛けるのか――。

※本稿は、秋場大輔『時価総額1兆円企業の作り方 モノタロウの9000日戦記』(講談社)の一部を再編集したものです。

株式会社MonotaRO 尼崎ディストリビューションセンター
株式会社MonotaRO 尼崎ディストリビューションセンター(画像=Hirojin taja/CC-BY-SA-4.0/Wikimedia Commons)

シカゴで見た津波、帰国直後に出した指示

2011年3月11日。この日、鈴木雅哉と一緒にシカゴを訪れていた瀬戸欣哉は、時差ぼけのせいか、午前3時(中部時間)ごろに目が覚めた。

たまたまテレビをつけると、画面には目を疑うような映像が映し出されていた。東日本大震災だ。家屋が恐ろしく揺れ、道路が波打ち、ありとあらゆるものが津波で流されていた。

予定では翌日もシカゴに滞在するつもりだったが、じきに日本行きの飛行機が飛ばなくなることは明らか。隣の部屋にいて、やはり震災の映像を見て驚いていた鈴木に言った。

「すぐに帰ろう」

シカゴのオヘア空港から伊丹空港への直行便はない。2人は地震の被害が比較的軽微にとどまった成田空港を経由して、どうにか大阪へ辿り着いた。

空港に着いた瀬戸がその足で会社へ行き、モノタロウのサイトをチェックすると、災害用品を求める顧客が殺到していた。乾電池やブルーシート、土嚢袋……。どれも飛ぶように売れている。このままだと遠からず在庫が尽きることは明白だった。瀬戸は米国や韓国、中国から可能な限り商品を調達するよう指示した。

能登の被災地に約5万個の物資を届けた

時代が下って2018年7月、梅雨前線の停滞と台風7号の影響による記録的な豪雨で、特に西日本は甚大な被害を被った。同年9月には北海道胆振東部で巨大地震が発生、道内のほぼ全域で停電(ブラックアウト)が起きるなどの影響が出た。

モノタロウはこの2つの災害で、安全保護ゴーグルや土嚢袋、ショベル、ブルーシート、ガソリン携行缶など150アイテム、2万1000個あまりを経済産業省に販売し、被災地に提供している。この活動が評価され、同省から貢献企業として感謝状を贈られた。

さらに2024年元日の能登半島地震でも経産省からの要請を受け、1月2日から被災地にゴム手袋、軍手、ポリ袋、衛生用品など150以上のアイテム、約5万個を提供して、やはり経産省から感謝状をもらった。同年10月には石川県と「災害時における生活必需物資の供給に関する協定」を締結した。「災害が起きるとすぐ対応するのは、創業間もないころに培われたDNAですよ」

室大二郎を頼って2001年にモノタロウへ入社、当初は室と一緒にチラシやカタログを作っていた西口誠治はそう分析する。