東大→一橋→早慶という序列
『日本就職史』は、1905年に早稲田大学法学科を卒業し、ラサ工業の社長を務め、戦後には参議院議員となった小野義夫の談話を記録している。
「卒業生の月給相場は、東大（赤門と呼ぶ）医科は七〇円～八〇円で地方の病院長とか部長という地位に羽根が生えて飛ぶような状況であり、法科も四〇～五〇円、まず赤門には売れ残りはもちろんない。……つぎは一つ橋の三〇円内外が相場、慶応が二五円ぐらい。ところで早稲田の法科は大学第一回卒業生で相場がない、買い手まかせに月給などは何程でもよろしい、ただ御採用を……。奉職の口のあった連中は二割にも達しない。その相場は一七円ぐらいが普通」。
小野自身がその卒業生だから、信憑性のある証言ではある。
早稲田法科の卒業生は東大法科の3～4割程度の値段しかつかなかった。帝国大学を卒業するまでの年限は長くかかるので速成の専門学校より高くなるのは当然だが、それにしても差が大きすぎる。
大正期にも厳然とした給与格差があった。たとえば第一次大戦好景気時代の日本郵船では、帝国大学、商科大学（現・一橋大学）卒業生の初任給は80円、早慶と地方高等商業学校が60～65円、早慶を除く私立大学が50～55円である（寿木孝哉『就職戦術』）。
概して、帝大・商大・早慶・その他私大という具合に序列化され、新入社員は同じ企業に就職しながら差別待遇を甘受していた。
是正の動きが出るのは、1918（大正7）年公布の大学令によって単科大学や私立大学の設立が認められて以降である。
依然として続く差別
1920年に慶應義塾大学と早稲田大学が正式に大学に昇格、続いて明治・法政・中央・日本・國學院・同志社も昇格した。それを受けてか、1923年には三菱が直系企業の待遇差別を改めたことが報じられた。
それまで帝大工学部が100円、その他の帝大が80円、高等商業・高等工業が70円、早慶が65円、明治・中央・同志社が55円であったところ、この年の4月から帝大・東京商大・神戸高商（現・神戸大学）・早慶を75円、その他の専門学校と私立大学を65円、私大専門部を55円、中学校・実業学校程度を35円に改めた。将来的にはその他の私大、専門学校も75円に引き上げるという。
この決断の背後にはケンブリッジ大学卒の三菱総帥・岩崎小彌太の決断があったようである。
岩崎は「学校の程度に依つて、その出身者に最初からハンデキヤプをつける事は間違つてゐる」「東京商大は東京商大、東京高工は東京高工、又早稲田大学は早稲田大学といつた風に、各学校の特色と歴史を、重んじて貰ひたいものだ」と語った（「実質的に愈々認められた私立大学出の学士」『受験と学生』一九二三年七月号）。
だがその3年後の同じ雑誌では、三菱系の日本郵船の顧問である寺島成信が「今日では余程差等がなくなつたと云ふけれども、未だゝである」と述べているように、全面的な差別撤廃を推し進めることは簡単ではなかった（「官立大学と私立大学との比較」同一九二六年一一月号）。