メジャー流出の最大の責任は日本球界にある

要するに、今、NPBで起きているMLBへの人材流出は日米プロ野球の経済格差の産物なのだ。

MLBに移籍しようとする若者を引き留めるために必要なのは「裏切り者」と声を浴びせかけることではなく、NPB側がありとあらゆる経営努力を重ねて、MLBにせめて拮抗きっこうするレベルまで経済を高める努力をすることなのだ。

MLBに挑戦する選手たちは、ことあるごとに育ててもらった故郷、母校への感謝を口にする。この度の能登半島の震災では、大谷翔平は間髪を入れず100万ドルもの義援金を送ったとされる。彼らは、NPBからMLBへ移籍することの意味も、日本人の国民感情もよく理解している。そして「日本」「日本野球」を決して忘れてはいない。彼らはわかっているのだ。

実は30年ほど前まで、日米プロ野球の経済格差は、ここまで大きくはなかった。1990年の選手の平均年俸は、NPBが1964万円、MLBが6578万円と3倍強だった。その差がひろがったのは近年のことなのだ。

この間に、MLBは「北米4大スポーツ、NBA=バスケット、NFL=アメリカンフットボール、NHL=アイスホッケー、MLB」の中で最もファン層の年齢が高く、劣勢に回っている態勢を挽回すべく、さまざまな改革を進めた。

しかし、NPBは「昨年対比」でマイナスにならなければそれでよし、という安全運転をずっと続けた。その経営姿勢の差が、ここまでの格差につながったのだ。

ポスティングで日本のトップ選手たちがアメリカにわたる責任は「薄情な若者」にあるのではない。「冒険をしない」「改革をしない」日本野球界の「大人たち」にあるのだ。

「攻めるベンチャー集団」に変われ

人材流出を防ぐために、障壁を設ければ選手の反発を買うし、NPBを経由せずMLBに挑戦する選手が増えるだけだ。

せめてMLBに対抗できる経済力をつけるために、NPBは機構にビジネス権限を与えて、12球団をパッケージにして「ビッグビジネス」を展開すべきだ。もちろん今の「名誉職」のコミッショナーではなく、国際ビジネスができる本物のビジネスマンをコミッショナーに据えて「ビジネス、価値の最大化」のために努力すべきだ。

「現状維持で良し」という経営を排除し、12球団、そして機構を「攻めるベンチャー集団」に変貌させるべき時が来てる。

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