「築地市場跡地再開発」に読売グループの名前

一般市民の感覚でいえば、「賃貸物件」から「一軒家」を購入して引っ越すようなものだろうか。

今春。築地市場跡地（東京都中央区）の再開発「築地地区まちづくり事業」の事業予定者が決定した。三井不動産やトヨタ自動車、鹿島建設など、11社で構成される企業グループの中には、読売新聞グループ本社の名も列挙された。読売グループといえば、プロ野球球団である読売巨人軍の親会社であることは周知の事実。紆余曲折を経て、巨人の築地移転が、にわかに現実味を帯びてきた。

「築地地区まちづくり」全体鳥観図（イメージパース）
画像＝三井不動産ニュースリリースより
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総事業費9000億円ともいわれる国内最大級のプロジェクトの中核をなすのは、約5万人が収容可能な、全天候型のマルチスタジアムの建設だろう。野球やサッカーなど、さまざまなスポーツ大会やコンサートなどの開催を想定。用途に応じて観客席やフロアを動かすことで、8つの形に変えることが可能だという。

巨人のオーナーも務める山口寿一社長は、本拠地移転の可能性について問われるや「それを前提として企画提案してきたものではない」としながらも、「魅力あるスタジアム。当然私どもも使ってみたい気持ちはある」と、新スタジアムの使用に前向きな姿勢を見せた。

「約30年」の耐用年数はとっくに過ぎている

では、なぜ今、巨人の移転問題が取り沙汰されているのか。

現在の本拠地である東京ドーム（東京都文京区）は1988年、国内初のドーム球場として誕生した。天候に左右されないため、野球のみならず、これまで有名アーティストのコンサートやイベントも数多く開催。2002年12月のK-1 WORLD GPでは、ボブ・サップ効果もあってドーム史上最高の7万4500人を動員（野球開催時の収容人数は約4万3500人）するなど、「BIG EGG（ビッグエッグ）」（開業当初の愛称）は、東京の新名所として多くのファンに愛されてきた。

ただ、その東京ドームも、近年は老朽化の波が押し寄せている。屋根部分は米ミネソタ州ミネアポリスにあったメトロドームを参考に、グラスファイバー製の生地を空気圧で膨らませることによって形成されているが、“本家”は2010年に大雪の影響で屋根の一部が崩落。1982年の開場から32年が経過した2014年に解体となった。

東京ドームも開場当初から耐用年数は約30年と言われている。1年を通して気温が－13℃から28℃と寒暖差の激しいミネアポリスと気象環境の違いこそあれ、メトロドームのような末路を辿っても、何ら不思議ではない。