お金のプロが｢これは使わない手はない｣と断言する2024年スタート｢新NISA｣5つの重大ポイント 口座開設前に必ず確認すべきことがある

金融機関によって扱う商品が異なるため要注意

また、金融情報サイト「ウエルスアドバイザー」も成長投資枠対象商品の一覧ページを設けています（図表4参照）。投資信託については運用会社やカテゴリー、レーティングでの絞り込み機能があり、さらにつみたて投資枠の対象商品も絞り込めるので、新NISAでの投資対象を検討するのに便利です。

ただし実際に投資ができる商品は、要件に合致した投資信託や株式、ETFなどのすべてではなく、自分が契約している金融機関が取り扱う商品に限られます。例えば、銀行では投資信託だけしか取り扱っていません。新NISAのつみたて投資枠は銀行で、成長投資枠は他の証券会社でといった契約はできないルールなので、株式やETFを買いたい、もしくは将来的に買うかもしれないという人であれば、証券会社でNISA口座を開設する必要があります。

また、投資信託も金融機関によって取り扱う商品が異なります。中には金融機関側の利幅が薄い一部のつみたてNISA対象商品は取り扱わないところもあるようです。ですから、契約前には取り扱い商品について必ず確認するのが大事です。