女性の過半数は非大卒／非東京／非正規
日本の大学進学率は上昇している。特に女性は1984年の12.7％が2021年には51.3％に達したが、地域差も大きく、2021年調査で「東京74.1％、鹿児島34.6％」という倍以上の格差が残っている。
鹿児島など女子の四大進学率が低い県では、「女子は四大ではなく、短大や専門学校進学率が進み、看護、保育、医療技術系など手に職がつく専攻が人気」と説明されている。入社試験に四大卒が必須とされるようなホワイトカラー職は東京に集中しているので、就職や資格に直結して早く働ける短大や専門学校への進学は、地方女子高生にとって今なおフツーの進路である。
また、地方には終身雇用・年功序列が保証された職の絶対数は少なく、数少ない公務員・地銀などの安定職は男性優先になりがちだ。女性が結婚や出産で新卒時の職を退いた後は、契約社員・パートでの再就職か自営業となるケースが多い。職種でいえば「食品工場」「介護士」「夫婦で工務店」など、東京の高学歴“キラキラ”女性にとっては視野にすら入らないエッセンシャルワーカー職が大部分である。
「育休中リスキリング」を発案したのも、おそらくは高学歴のエリート女性官僚かもしれない。それはいいのだが、日本の現役世代（20～65歳）の女性の過半数は非四大卒であり、日本人の大部分は地方住民でもある。
地方のエッセンシャルワーカーにとっては、「育休中の学び？ 学位？ それで私の給料上がると思えないんだけど」「2年も休んだら店が潰れる」とズッコケたのが本心ではないか。
トイアンナ氏が例示したMBAやUSCPAも履歴書にぜひ書き入れたい肩書になるだろうが、東京都内であっても学位や資格を活用できる職が多数あるとは思えない。地方ならばほとんど無意味だろう。
元リクルート女性社員は「同期男性ほど出世できなかった」と元職場を腐していたが、そもそも地方には「育休2回取得して、その後の時短も取得できる大手民間企業」というのが極めて少ない。よって、SNSではこの女性の意見に同情したり賛同したりする人がいる一方で、「超絶ホワイト」「6年3カ月もサポートできるリクルートすごい」といったコメントも少なくなかった。