地の利で金メダルラッシュ…東京オリンピックが絶対に開催される理由
この本が出版されるときには、すでに結果が出ていますが、あえて書いておきましょう。
2021年6月21日現在、私は、東京オリンピック・パラリンピックは、何があっても開催されると予想しています。なぜ、そのような判断にいたったのか、説明しましょう。
東京オリンピックが開催されるからといって、世界中の国と地域が参加するとは限りません。おそらく、参加を辞退する国や地域が50以上あるでしょう。
さらに、直近1年間のアスリートたちの練習量は、どの種目、どの国のどの選手であっても満足のいくものではないはずです。多くのアスリートが自粛生活の中で、試行錯誤を繰り返して、何とか現状を維持するのが精一杯ということも考えられます。
このようなアスリートたちが、いくら一生懸命、全力でプレイしたとしても、世界新記録は出にくいはずです。つまり、東京オリンピックは、世界新記録ゼロの凡庸なオリンピックになる可能性すらあるのです。
こうした凡庸なオリンピックで活躍できるのが、地の利を活かせる日本人選手たちです。
開催反対から一転…テレビ局の「五輪バカ騒ぎ」を選挙利用する菅政権
日本人選手のメダルラッシュになれば、それをマスコミが両手を挙げて大喜びし、歓喜の報道を溢れさせることで盛り上げます。オリンピックの危険性を論じ、開催に反対したマスコミ、とくにテレビマスコミは、掌を返したようにオリンピックに熱狂した報道をすることでしょう。結果、東京オリンピック・パラリンピックは大成功だったということに「日本では」なります。
そして、東京オリンピック・パラリンピック後に行われる衆議院議員選挙で、自民党と公明党の政権与党が大勝ちするというのが菅義偉政権の描くシナリオだと、私は考えています。したがって、東京オリンピック・パラリンピックは必ず開催されるのです。
総務大臣の経験から日本のテレビマスコミの性質を知り尽くした菅総理は、そのくらいのことを考えていると思います。そして、オリンピックの熱狂のあと、若者のワクチン接種が進まなければ、重症者や死者は減っても、だんだん涼しくなることも重なり、感染者数は減らないので、またマスコミが政権批判を始めることもわかっているので、オリンピックの熱狂がさめやらぬうちに選挙を断行すると私は見ています。