団体幹部の不祥事が相次ぐスポーツ界の体質

8日の臨時理事会の決議では、出席した理事24人の中で賛成が19人、反対が4人、保留が1人だった。8割の理事が完全非公開に賛成している。

JOCの理事会は、各スポーツ団体を代表する元選手らが理事となって選手の強化や広報活動などの分野でJOC全体の意思決定を行う。株式会社が株主から厳しいチェックを受けるのに対し、公益財団法人の理事会はどうしてもチェック機能が弱く、閉鎖的になりやすい。

だからこそ進んで外部の血を入れることが重要なのだが、大半のスポーツ団体は同じ傾向にある。最近のスポーツ界で団体幹部の不祥事が相次いだことは、そうした弊害の表れだ。

「非公開で議論が活発化するならその根拠を示せ」

新聞社説ではまず毎日新聞が噛かみついた。毎日社説は8月17日付で「JOC理事会非公開に これが改革の第一歩とは」との見出しを掲げ、こう主張する。

「山下会長は非公開にする理由を『公の場で話せない内容が多く、本音の議論ができない』と話す」
「報道陣がいるため本音で話せないという理屈は理解に苦しむ。仮に非公開にすることにより議論が活発化するというのであれば、その根拠を示す必要があるだろう」

毎日社説の見出しは皮肉っぽいが、「理解に苦しむ」との指摘には同感である。JOCが理事会で悪事を相談しているわけでもないだろう。沙鴎一歩は「非公開は明らかにおかしい」と前述した。